• プロフィール

    Author:大坪敬史

    大坪 敬史
    関西学院大学 文学部地理学科卒。
    民俗学、文化人類学、観光地理学を学ぶ傍ら、大手旅行会社での添乗・実務業務に没頭。日本文化を守り伝えていく“地域活性化”を志し船井総合研究所入社。
    宿泊施設のマーケティング戦略立案から、具体的な販促実務までを主軸に置いたコンサルティングを展開。中でもインターネットを駆使したWeb販促&直販売上倍増ノウハウ&即時業績向上には定評がある。 世界に誇る日本文化を次代に語ること、、、をテーマに全国を日々巡礼中。
    2010年1月、日本の観光業の永続的発展を目指した株式会社観光文化研究所を設立。代表取締役に就任。
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    2009年11月26日

    JTB、国内200店閉鎖 11年度メド、ネット強化し商品倍増

    今朝の日経新聞のTOPに標題が掲げられました。

    記事によると
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    旅行業最大手のJTBは2011年度末までに、全国店舗網の約2割に当たる200店近くを閉鎖する。
    ----------------------------------------------------------------------—-

    ともあります。
    個人的所感として
     ・2割で200店舗ということは、あと8割の800店舗も現状の市場で必要か?
     ・店舗網を減らす&NETへ強化というがそれで本当に大丈夫なのか?
    と感じる次第です。

    宿泊産業と旅行産業のかかわりでいくと、後発のネットエージェントは圧倒的に力が弱かった(在庫を提供してもらえなかった)のにも関わらず、圧倒的な「販売力」をもってそれを補ってきました。今何が起こっているかというと、「旅行会社に部屋を預けていても売れない。“なので仕方なくネットエージェントに部屋を出している”」ゆえに、ネットエージェントが伸びてきているという構図です。

    宿泊産業として真に行わなければならないのは「旅行会社がダメだからネットエージェントに頼る、ということではなく“宿泊施設自らが売るチカラをつける”」という点です。この構造を構築しないと、本日の日経紙面が「JTB」か「ネットエージェント」に置き換わるだけの結果になります。

    逆に旅行会社が真に行わなければならないのは、「ネットで予約できないような高度な旅行商品を作る」ということでしょう。今までのようにお客様との間に立って中間マージンを得るような商売しかできなれば、ネットエージェントに駆逐されていくでしょう。

    つまり両者に共通することはただの「商品」を売っていると、安売りの波に飲み込まれてしまうということです。お客様に「価値」と感じていただける新しい「商品」を作らなければなりません。

    時代の変化はチャンスでもあります。ぬるま湯に浸かり続け「ゆでがえる」になるか、時代の変化を敏感に捉え動き回るかの最終局面に来ていることは間違いありません。

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