尖閣問題に関わる観光への影響、という内容でブルームバーグさんの取材を受けました。
海外＆有料版だけの掲載だったらしいのですが、記事をお送りいただきましたのでご紹介します。
いつも以上に歯に衣着せぬコメントだったので、ほぼ割愛されてしまいましたが（笑）。
※英語原文での掲載です。
※日本語訳はグーグル翻訳などでどうぞ。
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Oct. 19 (Bloomberg) — Spring Airlines Co., China’s biggest budget carrier, canceled a promotion offering free flights to Japan after two days because of complaints about its efforts to counter a travel boycott sparked by a sovereignty dispute.
“We found Spring Air in the unwanted spotlight of public opinion,” Zhang Wu’an, a spokesman, said by phone today. The carrier gave away more than 2,000 tickets under the promotion before it was halted following online protests.
Chinese tourists, the second-biggest visitors to Japan, have canceled trips since the middle of last month after the Japanese government bought islands in the East China Sea that China also claims. The boycott has hit sales at Japanese hotels, airlines and retailers, which are still recovering from the effects of last year’s tsunami and nuclear crisis.
“The damage to our profit is serious,” said Koichi Miwa, the manager of Ginza Life, a bag shop in Tokyo’s Ginza shopping district. “We’ve hardly any Chinese tourists now.” The store has delayed restocking because of the slump, he said.
China Southern Airlines Co., All Nippon Airways Co. and other carriers have cut capacity between Japan and China because of the islands spat. Consumers have also boycotted Japanese- brand cars and stores in China.
Visitor Numbers
The travel boycott has hammered a rebound in Chinese visitors to Japan. Arrivals had been about doubling from a year earlier as concerns about the crippled Fukushima nuclear plant eased. Last month, the pace of growth slumped to 9.8 percent, the Japan National Tourism Organization said today.
“October’s figure will surely be worse,” said Takafumi Otsubo, president of Tourism Culture Labo, which advises hoteliers. “There are many people who are suffering in the tourism industry.”
Spring Air won backing from two Japanese prefectures for its free-flights promotion, which was due to run until Dec. 20.
Travelers using the tickets only needed to pay for fuel surcharges and airport fees.
The China-Japan dispute centers on islands, called Senkaku in Japanese and Diaoyu in Chinese. The Chinese navy was today due to hold exercises in the region to better coordinate missions to protect Chinese territory, according to the state- run Xinhua News Agency.
ANA Cuts
ANA and Japan Airlines Co., the nation’s two biggest carriers, have had almost 70,000 trips canceled through November, based on company data.
“Economy class is almost empty,” Hitoshi Kawahara, ANA’s vice president for alliance and international affairs, said yesterday in Singapore. “I really hope that the good performance of the long-haul operations can cover those losses.”
The airline is still calculating how much the roughly 45 percent drop in traffic has cost the company, he said. Business- class sales on China routes haven’t fallen much, he said.
Total visitor numbers to Japan are still climbing following a collapse last year. Arrivals in September rose 23 percent to 660,500, led by a 19 percent jump from South Korea, the biggest source of overseas visitors. Visits from the U.K., France and the U.S. also all rose more than 15 percent.
The rebound in tourism from Europe and North America has helped offset the slump in Chinese visitors, according to Jun Tsuchiya, executive director at Gyokusendo, which has sold crystals for almost 200 years in Tokyo’s Ginza district.
“Japanese, European and American visitors have helped limited the impact on our profits,” he said. “Still, Chinese shoppers are very important for Ginza and this is a serious situation.”
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旬刊旅行新聞
さんの特集記事に寄稿させていただきました。
内容は「禁煙ルーム」について。
ビジネスホテルやシティホテルは「禁煙ルーム」が定着し、完璧なオペレーションがひかれているケースがほとんどですが、旅館ではまだまだニーズはあるが、“どう取り組んでよいかわからない手探り状態”が続いているケースもあります。
禁煙対応について、ご参考くださいませ。
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カジノ法案：超党派、震災復興・国際観光を武器に突破口を模索という記事に紹介されました。
bloombergは日本では知名度は低いかもしれませんが、世界では金融情報サイトという位置づけです。
ちなみに、ウォールストリートジャーナルにも英語版で翻訳され紹介されています。
全文は上記リンク先でご確認いただけますが、私のコメントとして、
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一方で、観光コンサルティングを手掛ける観光文化研究所の大坪敬史社長は、マカオやシンガポールなど「世界でも有数の実力を持つようになったアジアの既存カジノとの競争で勝算は未知数だ」と言い、日本での事業の採算性に懸念を示した。
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と紹介されています。
これだけだと誤解を招きやすいので、記事に至った取材内容を説明させていただきます。
そもそも、「東北復興の一環として、東北にカジノを建設するという話があるのですが、それについてコメントを・・・」ということで取材依頼を頂戴いたしました。
「カジノを作ることによる経済貢献はあるかもしれませんが、“それだけ”を行うことによって、東北観光の復興とみなされる危険性がある。カジノを造る復興よりも、東北の美しい自然資源や元々ある観光資源の再PRの方が長い目でみた観光振興には良いのではないか。また、マカオやシンガポールが官民をあげて積極的にカジノ展開している中で、仮に東北にカジノが出来たとして、国際競争で勝てるとも思えない」
と当方はコメントしました。
それを要約されて、記載の記事にされたようです。
危機的状況に陥った際に「劇薬」を求める。それが今回はカジノということかも知れません。「劇薬」は非常に良い効果を生むこともありますし、また逆もしかりです。
曖昧なものに解決策を求めるのではなく、地道な一歩一歩の努力が長い意味での繁栄を支えるものと信じています。
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某世界的メディアの記者の方から電話取材を受けました。
話題は「世界遺産登録とインバウンド情勢」。
今の旅館の現場感含め、かなりの情報をお伝えしたので、どようような記事になるか楽しみでもあります。
経験上、こちらの意図した内容とは違う掲載のされ方もするので、その場合は加筆修正の意味で、記事に対して書かせていただきます。
しかし、こんなことができるようになったのもネットが発達したお陰ですね。
ネット発達前ですと、「書かれた内容に対しての意見」など告知することができませんでしたが、ここまでネットが発達すると、自由に意見を言うことができます。
便利な世の中になったものです。
弊社への取材依頼は http://www.tourism-culture.co.jp/inquiry/index.php よりお願いいたします！
（といっても、大手のしっかりした記者の方ほど、正当なルートで取材依頼をされます）
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先日のセミナーが観光経済新聞様に掲載されました。
結構過激に記事にしていただいたので、反響が楽しみです。
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福岡の2つのホテル ドイツの審査機関から「エコホテル」認定に私のコメントが掲載されました。
最近、私のご支援先でも「エコプラン」を創って好調に予約が入ってきていますので、ちょうど良い時期の取材でした。
取材内容にある西鉄さんのような取り組みをしないまでも、地道なエコ活動は出来ます。
その試みをどうお客様に伝えていくのか、という点がより重要なのです。
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J-CASTニュースさんに掲載されました。
※http://www.j-cast.com/2009/07/28046085.html
つい先日、電話取材を受けた内容ですが、フェイスＴＯフェイスでない分、記事内容もこちらが言ったことを１００％反映させれませんね。。。メディアの特性で仕方ないことですが・・・。
リンク先、ＬＡＳＴの部分の
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大坪さんは、「本来ならば、こうした方法を使わずとも部屋を埋められるのがベストなのですが、そうせざるを得ないところに、旅館業界の苦しさがうかがえます」とも話していた。
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という箇所は、本心ですが。
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DIMEさんにコメントが掲載されました。
※アマゾンで売ってないのですね！ちょっと吃驚。
2009年8月4日 小学館発行 ＤＩＭＥ ＮＯ．１５ の８７Ｐです↓
『とことん得する「ビジネスホテル」最新事情』の取材で、先日記者の方と話をしていました。
（ビジネスホテルもそうですが、旅館・リゾートホテルも変わってきてますよ！と押したので、掲載内容に旅館のことも書かれています）
昨日も、某ネット専門誌から、同様のコメントを求められました。
旅行を促すコメントをすることは、大歓迎ですが、テーマが「低単価」ばかりにシフトしているような気がします。確かに、高単価宿泊施設の苦戦話を聞くことがありますが、スベテが同じわけではありません。マスコミの方と話をしていると、すぐに「統括」したがる（マスコミと言う業種特性上、仕方ありませんが・・・）のが不本意ですね。
何はともあれ、全国的に過去例のないくらいリーズナブルな宿泊プランが見受けられますので、今年は旅行に行くには本当に良い年です。一人でも多くの方が旅行されることを願ってやみません。
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観光経済新聞さまのサイトを見ていると。。。
全旅連JKK、地域活性化テーマに勉強会と紹介されていました。
大和屋本店の女将さんから「ＰＲしても良いですか？」と聞かれて「どうぞ♪」とお伝えしておいたのですが、さすがに吃驚！
同じＰの「奥飛騨・高山の宿泊施設5軒が環境ISO取得へ」を見、「あっ、社長だ！」と。
世の中、狭いですね。
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JPN MANAGEMENTに掲載されました。
※中経出版さま発行の雑誌です。
テーマは「原油高に勝つ経営のアイデア」ということで、水上館さまと長生館さまの事例を掲載させていただきました。
↓掲載記事です。※中経出版さまの許可をえて掲載しております。
こんな時期だからこそ、「差」をつけるチャンスですね！
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